AIで書いた文章をそのままサイトに載せる前に｜確認すべき5点

ChatGPTに会社紹介の文章を書かせてみたら、思ったよりちゃんとしたものが出てきた。このまま載せてしまっていいのだろうか。

最近、こういうご相談をよくいただきます。結論からお伝えすると、AIで書くこと自体には何の問題もありません。

問題になるのは、出てきた文章を読まずにそのまま載せることのほうです。

この記事では、AIが書いた文章をサイトに載せる前に確認したい5点を挙げます。先にお伝えしておくと、このメディアの記事も、下書きの段階ではAIを使っています。そのうえで人がどこを見ているかを、包み隠さず書きます。

AIで書くこと自体は、問題ありません

まず、不安の出どころを取り除いておきます。「AIで書いた文章はGoogleに評価されないのではないか」という心配です。

Googleは生成AIによるコンテンツについて、方針を公開しています。そこではAIの利用そのものを禁止してはいません。むしろ「生成AIは、あるトピックを調査したり、オリジナルコンテンツに構造化データを追加したりする際に特に便利です」と述べています。

一方で、問題になる使い方も明示されています。ユーザーにとっての価値を付加することなく大量のページを生成する使い方です。これは「大量生成されたコンテンツの不正使用」としてスパムポリシー違反にあたるとされています。

線を引いているのは「作り方」ではなく「中身」

ここを読み違えている方が多い印象です。Googleが見ているのは、人が書いたかAIが書いたかではありません。

読んだ人の役に立つ中身があるかどうか。そして、正確性と品質が保たれているかどうかです。

つまりAIを使うことは問題ではなく、確認せずに量を出すことが問題だということになります。

公開前に確認する5点

ここからが本題です。順番に見ていきます。

【1】数字と事実が、一次情報と合っているか

AIは、それらしい数字を自然な文章のなかに書き込んできます。読んでいて違和感がないので、そのまま通ってしまいます。

制度の名称、補助金の金額、統計の数値、法律の施行日。このあたりは必ず公式サイトで現物を確認してください。

特に危ないのは「昔は正しかった情報」

まったくの出まかせよりも、やっかいなのが以前は正しかったが、いまは変わっている情報です。

AIが学習している情報には時点があります。制度が変わっていても、変更前の内容をそのまま書いてくることがあります。

実例を挙げます。中小企業者等の少額減価償却資産の特例は、2026年4月から対象が30万円未満から40万円未満に引き上げられました。ところがAIに聞くと、多くの場合「30万円未満」と返ってきます。

しかも厄介なことに、この件は国税庁の解説ページ自体が「令和7年4月1日現在法令等」として30万円のまま案内されていました。公式サイトを見たから最新とは限らない、ということです。

詳しくはホームページ制作費の勘定科目と経費処理で扱っていますが、ここで申し上げたいのは、お金と制度の話が出てきたら、必ず日付を確認するということです。

【2】自社の実態と食い違っていないか

5点のなかで、いちばん事故が起きやすいのがここです。そして、いちばん見落とされます。

AIは、会社紹介の文章を書かせると、自然な流れで実績や強みを書いてきます。ただしそれは、あなたの会社の事実ではありません。文脈からそれらしく作られた文章です。

よく混ざってくる、書いた覚えのない文言

どれも、よくある会社紹介の言い回しです。だからこそAIは自然に書いてきます。

しかし、夜間対応をしていないのに「24時間365日」と書いてあれば、それは事実と違います。問い合わせた人との間で、そのままトラブルになります。

お客様の声を「作らせる」のは、絶対にやめてください

強くお伝えしたい点です。AIに「お客様の声を5件作って」と頼めば、それらしいものが5件出てきます。

これを実在するお客様の声として載せるのは、してはいけません。実際にない評価を掲載することは、景品表示法上の問題になり得ます。

導入事例、施工事例、受賞歴も同じです。事実でないものを、事実として書かない。ここだけは例外がありません。

【3】法律に触れる表現が混ざっていないか

扱う商品やサービスによっては、表現そのものが法律で制限されています。AIはその線引きを正確には守ってくれません。

効果をうたう表現（薬機法）

化粧品、健康食品、サロン、整体などを扱う場合に関わってくるのが、医薬品医療機器等法（薬機法）です。

この法律では、虚偽・誇大な広告が禁止されています。注意していただきたいのは、この規定が「何人も」を対象としている点です。広告主だけでなく、関わった人が対象になり得るということです。

また、厚生労働省の医薬品等適正広告基準は、ウェブサイトやSNSも対象媒体に含めています。紙の広告だけの話ではありません。

健康食品に医薬品のような効能効果を書けば、承認を受けていない医薬品の広告とみなされる可能性もあります。「治る」「効く」「改善する」といった言葉には、特に注意してください。

品質や価格を実際より良く見せる表現（景品表示法）

もうひとつが景品表示法です。こちらは業種を問いません。

実際よりも著しく優良だと示す表示（優良誤認）と、価格や取引条件を実際より有利だと示す表示（有利誤認）が禁止されています。

ここで知っておいていただきたいのは、わざとでなくても対象になるという点です。誤って表示してしまった場合でも、規制の対象になり得ます。

「AIが勝手に書いたので」という説明は通りません。載せた時点で、それは自社の表示です。

【4】どこかで読んだような一般論になっていないか

ここからは、法律ではなく成果に関わる話です。

AIが書く文章は、平均的にうまくまとまります。裏を返せば、同じ質問をした他社も、似た文章を手にしているということです。

「丁寧なヒアリングを心がけています」「お客様に寄り添った対応をいたします」。間違ってはいませんが、これを読んで他社と比べる材料にはなりません。

具体を1つ足すだけで、文章は変わります

直し方は難しくありません。一般論の一文に、自社でしか書けない具体を1つ足すだけです。

右の書き方は、AIには作れません。あなたの会社にしかない情報だからです。

できないことを正直に書いている点にも注目してください。読む側は、何を請けないかが書いてある会社を信用します。

【5】話し方が、自社の言葉になっているか

最後は細かいようで、実は効いてくる部分です。

AIの文章には癖があります。読み慣れている人には、すぐ分かります。

最後の1つが、いちばん大事だと思っています。

電話で話したときの社長と、サイトに書いてある文章の印象が違いすぎると、読んだ人は戸惑います。とくに、お客様と直接会う仕事ではそれが顕著です。

直し方は簡単で、声に出して読んでみてください。言いにくいところが、自分の言葉になっていない場所です。

確認を、手順にしてしまう

5点を頭に入れておくだけでは、忙しいときに抜けます。公開前のチェックとして、順番を決めてしまうのが確実です。

私たちが実際にやっている流れを、そのまま書きます。

慣れれば、1ページあたり15分ほどで終わります。3番目の「断定語を検索して消す」だけでも、かなりの事故が防げます。

なお、原稿づくりそのものに困っている場合は、ホームページ制作を依頼する前に準備するものもあわせてご覧ください。

AIを使ってホームページ自体を作れるかという話はAIでホームページは作れる？、制作会社がAIをどう使っているかはホームページ制作会社はAIをどう使っているかで扱っています。

※ 書いた文章をそのまま見ていただくこともできます。制作のご相談は無料です。

よくある質問

参考情報

• ウェブサイトで生成AIによるコンテンツを使用するためのGoogle検索のガイダンス｜Google検索セントラル
• 優良誤認とは｜消費者庁
• 有利誤認とは｜消費者庁
• 医薬品等適正広告基準について（PDF）｜厚生労働省

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まとめ

AIで文章を書くこと自体に、問題はありません。Googleも利用を禁止してはいません。

気をつけるのは、確認せずに載せることです。確認すべきは5点でした。

数字と事実／自社の実態／法律に触れる表現／一般論になっていないか／自社の言葉か。

このうち、事故が起きやすいのは2番目です。AIは、あなたの会社にない実績を、自然な文章として書いてきます。事実でないものを事実として載せない。ここだけは必ず守ってください。

そして、成果に効くのは4番目です。一般論の一文に、自社にしか書けない具体を1つ足す。その積み重ねが、他社と並んだときの差になります。

まずは、いま公開しているトップページを声に出して読んでみてください。引っかかるところが、手を入れる場所です。